真宗大谷派、浄土真宗本願寺派をはじめ伝統仏教各宗派では、宗派の予算案の具体的・詳細な内容・金額を機関紙等で公式発表している宗派が多い。あるいは真宗大谷派では死刑廃止、原発再稼働反対、同和問題に取り組み、北朝鮮の核実験には反対声明を出している。日蓮正宗、創価学会、顕正会は宗派の予算案の具体的内容を公式発表したことは一度もない。創価学会は中国と友好関係を強調しているが、中国が核実験を行っていた時、抗議声明を出したことは一度もない。そんな日蓮正宗、創価学会、顕正会が真宗大谷派をはじめ他宗派を「邪宗」呼ばわりする資格があるのか。