「池田大作名誉会長・創価学会はどういう終結劇を描いていたのか」・池田大作名誉会長・創価学会は第1次宗創紛争和解で日蓮正宗に頭を下げて総講頭・会長を辞任したのは失敗だと認識していた。頭を下げても創価学会脱会が止まらない。脱会信徒を日蓮正宗寺院が受け入れていた。池田大作氏の野望はあくまでも自分の手で広宣流布の完結(大石寺の本門寺改称・不開門を開く)を成し遂げる事である。199010月「大石寺開創七百年法要」の日顕法主のヤラセ・猿芝居に協力したが日蓮正宗に頭を下げることは拒否した。そこで第2次宗創紛争は日蓮正宗に頭は下げずに創価学会主導で和解に持ち込むことを狙っていた。創価学会主導の和解とは、日蓮正宗を創価学会の実質的支配下において「大石寺の本門寺改称・不開門を開く」を実現するということ。そのためには、創価学会員の大石寺参拝・末寺参拝をストップして日蓮正宗を経済封鎖をする必要があった。199012月の段階で日蓮正宗信徒の90%以上が創価学会員だった。日蓮正宗は創価学会なしでは経済的に成り立たない・やっていけない・創価学会による経済封鎖で日蓮正宗が「根を上げる」(降参する)。そこで日蓮正宗のほうから創価学会に「和解」を持ちかけてくる→創価学会主導・創価学会有利な和解・日蓮正宗を実質支配下に置く和解(日顕退座を含む)が可能になる。池田大作名誉会長にとって困るのは創価学会員が脱会して日蓮正宗寺院の法華講員になることである。これでは経済封鎖の効果が出なくなってしまう。そこで、シアトル事件・芸者写真等々で創価学会員の脱会を阻止しようとした。しかし創価学会の誤算1は、日蓮正宗が大客殿・正本堂を取り壊したこと→創価学会が供養した「事の戒壇」正本堂が消滅・「本門寺改称・不開門」が無意味になってしまう。創価学会の誤算2・立宗七百五十年(2002)までに日顕退座・日蓮正宗を支配下に置くことに失敗したこと。創価学会の誤算3・シアトル事件で東京高裁の勧告による宗創和解になってしまたこと→辛うじて200512月に日顕退座だけは実現したが、2002年には間に合わなかった。正本堂消滅→正本堂再建か別の中心堂宇を造るしかない→東京信濃町の創価学会本部に広宣流布大誓堂を建てた→中心本尊を「戒壇の大本尊」から創価学会常住板本尊に換えた。広宣流布大誓堂に「広宣流布の碑」を造る・不開門の代用品として、広宣流布完結?を演出?したものか。現在の宗創関係は「宗創決裂の恒久化」に見えるが創価学会は今も創価学会主導・創価学会による実質的な日蓮正宗を支配下に置くことを狙っていると考えられる。

その第一は、創価学会は日蓮本仏・日蓮直結と言いながら、創価学会には日蓮真筆曼荼羅本尊が一体もない→創価学会常住板本尊は日蓮真筆ではない・今さら創価学会本部が「日蓮真筆」本尊偽作は無理である。アッという間に偽作がバレてしまうからである。

第二に、現在の日寛本尊で形木・特装(特別形木)・特別特装本尊はできても法主直筆の名前入り常住本尊がない。これにより求心力が出ない。第三は、御秘符・法主導師の葬儀なし・大石寺・末寺に墓を建てられない。第四は、創価学会幹部や創価大教授に僧侶級の教学力を持つ人物がいない。こういったことがある。だから創価学会にとって、創価学会主導の宗創和解が必要。今も創価学会は日蓮正宗を創価学会の実質支配下に置くことを狙っている・日蓮正宗が泣き込むのを待っている。その証拠の第一は、創価学会は日蓮正宗に「日顕除歴」を要求している・創価学会が完全独立するのであれば「日顕除歴」を要求する必要なし・創価学会主導の宗創再和合を視野に入れていることが明らか。第二の証拠は、今も創価学会は「創価新報」のラストの紙面で日蓮正宗のノルマ地獄批判・折伏成果が上がっていないことを批判・なじり続けている→日蓮正宗は折伏布教はできない・あなたたち(日蓮正宗)は折伏弘教の能力が無いのだ→日蓮正宗に対して創価学会に泣き込んでくることを要求している→日蓮正宗に創価学会主導・創価学会の実質支配下に入ることを要求しているということ。これに対して日蓮正宗は法主・僧侶・法華講はおろか日蓮正宗謀略新聞「慧妙」もほとんど反論していない。では、創価学会主導の宗創再和合・日蓮正宗を実質的に創価学会の支配下に置く姿とは具体的にどういう姿なのか

創価学会主導の宗創和解が成立しても、創価学会の団体登山会も大石寺参拝・末寺参拝は復活しない・復活したら日蓮正宗への経済封鎖ができなくなる・日寛本尊下附も今のまま・その上で日蓮正宗に直筆本尊を下附させる。日蓮正宗は現在、僧侶だけの一院制の日蓮正宗宗会に、信徒(創価学会)の宗会を加えて二院制にする(真宗大谷派等の例がある)。これにより創価学会は日蓮正宗の議決に口を出せるし、創価学会の同意なしに議決ができなくなる。現在は管長に集中している日蓮正宗の立法権、行政権、司法権・処罰機関を管長から独立させ、僧侶だけの監正会一審制から信徒の審議機関を加える二審制・三審制にする。これにより僧侶の擯斥・処罰、信徒団体の破門、信徒除名等が創価学会の同意なしには、できなくなる。管長・法主・宗務執行機関を分離し、法主と管長を分離。(日蓮宗、真宗大谷派など実例が多数ある) 管長・宗務院は二院制宗会が選出する。(現在は法主・管長が宗務院人事を任命する) これにより日蓮正宗の管長・宗務院人事は創価学会の同意なしには、できなくなる。創価学会は管長人事、宗務院人事、日蓮正宗の内政・行政に公然と口が出せる。こういうふうになれば、創価学会は実質的に日蓮正宗内部の実権を握り、創価学会は日蓮正宗を実質的に支配下に置ける。日蓮真筆本尊は、 「戒壇の大本尊」(レプリカ)を創価学会に出開帳させる方法がある。出開帳は他宗派にたくさんの実例がある。善光寺如来も出開帳の事例がある。