仏教宗学研究会(アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・アンチ正信会)・アンチ日蓮正宗系・オフィシャルブログ

一般社団法人仏教宗学研究会・YouTube公式チャンネル https://youtube.com/channel/UCjCdnnWJfBHtG-W-HqOJ2yw 正式名「アンチ日蓮正宗・アンチ創価学会・アンチ顕正会・アンチ正信会」略称名「アンチ日蓮正宗系」。日本のみならず世界中からカルト宗教被害を根絶・絶滅させることが究極の目的。創価学会や顕正会は勿論の事、その本家本元の日蓮正宗自体も「目くそ鼻くそを笑う」的なものだ。創価学会、SGIや冨士大石寺顕正会、正信会、その他の分派団体……これらの親元・生みの親・育ての親・本家本元は、日蓮正宗です。 伝統仏教の仮面をかぶり、憲法違反、国際人権規約(条約)違反の人権侵害を行い、信教の自由から逸脱した専横活動を行い、一般国民の信教の自由を踏みにじる弾圧を行うカルト宗教を規制する新立法・新条約制定を目指します。日蓮正宗、創価学会、顕正会をカルト宗教に指定して司法監視せよ。反日蓮正宗系(日蓮正宗・創価学会・顕正会・正信会)活動はカルト宗教の専横・独裁・専政・弾圧に抵抗する現代の自由民権運動である。 (「日蓮七百遠忌大法会」終了後、記念撮影する大石寺67世阿部日顕ら日蓮正宗首脳僧侶と池田大作ら創価学会首脳・昭和56(1981)年10月17日付け聖教新聞)

カテゴリ:カルト宗教取締法・政教分離基本法・カルト拡散防止条約を制定せよ > カルト宗教に経済制裁・金融制裁を課して活動を制限すべき

消費税率が高い欧州諸国はどこも経済の調子が悪い国が多い。それに対して合衆国連邦政府として消費税(付加価値税)がないアメリカは経済の調子がいい。なぜ日本政府は欧州諸国のマネをしようとして、アメリカの税制のマネをしようとしないのか。日本の税制をヨーロッパ型か ...

2020年5月19日付け聖教新聞の一面に、「緊急事態継続の8都道府県に学会本部が義援金」との見出しで、創価学会本部が東京都と大阪府に2000万円、その他の道府県に各1000万円、合計1億円の義援金を寄附したと書いてある。まず義援金とあるが、これは義援金ではなく、単なる寄 ...

□カルト宗教被害が発覚してから13年後に被害者救済法を制定しても全く手遅れである   テロ支援国家とは、アメリカ合衆国政府が1979年12月29日にリストを作成した、アメリカ合衆国に敵対してテロリズムを行なう組織に対して資金・装備品提供・潜伏場所確保等の支援・援 ...

□日蓮宗寺院住職の方も日蓮正宗や創価学会の巨大資産課税強化に賛成のご意見   創価学会やカルト宗教の課税強化問題は、過去に何度も「アンチ日蓮正宗」でも、さまざまなご意見をいただき、討議してきたことである。まずは日蓮宗寺院住職の方からのご意見。 「創価学 ...

□財務、会館で集める広布基金、聖教新聞等の売り上げ、墓苑で築いた創価学会巨大資産   最近は、消費税増税問題に絡めて、再び「宗教法人に課税せよ」との声がわき上がっている。 宗教法人と一口に言っても、強引・インチキな金集めを毎年行って、一部上場企業も真っ ...

私は何も財団法人、社団法人、宗教法人、学校法人などの公益法人の優遇税制の存在そのものを否定しているわけではない。 多くの公益法人は、社会的に非常に有意義かつ有益な活動をしている団体が多い。こういった団体は営利を第一義としていないため、財政的に苦しい団体 ...

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