どんな団体にも人物にも“弱点”とか“アキレス腱”“ウィークポイント”というものがあるとよく言われる。

それでは、日蓮正宗、創価学会、顕正会…といったカルト宗教団体の弱点・ウィークポイント・アキレス腱とは何か、ということが話題になると、専門家筋で一致するのは、それは信者の離反・脱会であり、それに繫がる最高幹部の造反や内部のスキャンダル・不祥事であるということだ。

 

創価学会を例にとってみると、あれだけの巨大宗教団体も、過去に三回、大量脱会者を出したことがある。

 

一度めは1969(昭和44)1970(昭和45)年にかけての、言論出版妨害事件のとき。

これによって、創価学会の急激な信者増加の「折伏大進撃」にストップがかかり、池田大作三代会長が創価学会本部総会の席上で、言論出版妨害事件を陳謝して、創価学会・公明党の分離、創価学会の体質改善などを約束。こういった一連の動きの中で、多数の創価学会員が脱会。

そして民音職員・松本勝弥氏(現・西山本門寺僧・松本修明)が造反して「正本堂御供養金返還訴訟」が提起され、言論問題で創価学会を脱会した人たちと松本勝弥氏らのグループらが合流して、創価学会と激しく反目したということがあった。

 

二度めは、創価学会の昭和五十二年路線問題から第一次宗創戦争・月刊ペン事件のとき。

創価学会は激しい批判の嵐に晒され、創価学会三代会長・池田大作氏の側近幹部であった山崎正友・元創価学会顧問弁護士と原島嵩・元創価学会教学部長が造反して、さまざまな最高機密の数々を内部告発する言論活動を開始。

原島嵩1


池田大作氏も創価学会会長、日蓮正宗法華講総講頭の辞任に発展、月刊ペン事件、山崎正友恐喝事件の裁判に池田大作氏が証人として出廷せざるを得なくなる事態になった。これらのことにより、大量の創価学会員が脱会して、創価学会を去っていった。

 

三度めは、日蓮正宗と創価学会の第二次宗創戦争から宗教法人法改正問題のとき。

このときは、創価学会本部・公明党中枢から、福島源次郎・元創価学会副会長、竜年光・元公明党都議、藤原行正・元公明党都議、大橋俊雄・元公明党衆議院議員、といった人たちが、池田大作氏に対して反旗を翻して、創価学会批判活動を開始。このときも創価学会から大量脱会者が出て、創価学会を去っていって、日蓮正宗寺院の信者になった人が多かったようだが、他の宗教の信者になった人、信仰そのものを棄てた人…などもかなりたくさんいた。

 

カルト宗教というものは、信者増加によって、その命脈を生き長らえていると言える。したがって、強引な入信勧誘によって信者を獲得しようとする一方で、脱会者を出すことを極力避けようとする。創価学会の場合、この「脱会」の二字に対して極端に神経を尖らせ、脱会者対策、脱会防止策に入念に力を入れている。

山崎正友氏、竹入義勝氏、矢野絢也氏など造反幹部への執拗極まりない悪口雑言・誹謗中傷の数々、池田大作氏との師弟関係の強調、脱会者・反逆者への犬畜生呼ばわり、忘恩呼ばわり…外から見ていても、公益法人である宗教団体が、ここまでやるのかと呆れてしまう。過去に大量脱会者を出したことが、創価学会にとってかなり大きなダメージがあり、それだけ、脱会・信者減少という事態を、創価学会が極端におそれている証左にほかならないということだ。

矢野絢也3 

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